投資理論

プット・コール・パリティ — 裁定が支える等式

📅 2026年10月22日 公開

✍️ 企画: アクチュアリー受験研究会 代表 MAH / 監修: 栗山太一(公認会計士・税理士)|プロフィールを見る

コールとプットの価格は独立ではなく、1本の等式で結ばれています。C - P = S - K/(1+r)^T が成り立つ理由を「2つのポートフォリオが同じ結果になる」という無裁定の論理で導き、崩れたときの裁定手順まで解説します。

コールとプットは独立ではない

同じ株式・同じ行使価格・同じ満期のコールとプット。この2つの価格は、実は1本の等式で固く結ばれています。

$$C - P = S - \frac{K}{(1+r)^T}$$

(C=コール価格、P=プット価格、S=現在の株価、K=行使価格、T=満期までの期間。連続複利なら \(Ke^{-rT}\))

これがプット・コール・パリティです。前回「プットの式は覚えなくてよい」と書いたのは、この等式があるからです。

なぜ成り立つのか — 2つのポートフォリオを比べる

証明は驚くほど単純です。満期に同じ結果になる2つの組み合わせは、今の価格も同じでなければならない(無裁定条件)。それだけです。

次の2つを用意します。

満期の株価 \(S_T\) で場合分けします。

\(S_T > K\)(株価が高い)\(S_T \le K\)(株価が低い)
A: コール+現金K\((S_T - K) + K = S_T\)\(0 + K = K\)
B: プット+株式\(0 + S_T = S_T\)\((K - S_T) + S_T = K\)

どちらの場合も、AとBの価値は完全に一致します。将来が常に同じなら、現在の価格も同じでなければならない——

$$C + \frac{K}{(1+r)^T} = P + S$$

移項すれば冒頭の式です。覚えるべきは式ではなく、この表。試験中に忘れても、2つのポートフォリオを書けば5秒で復元できます。

数値例 — プット価格を求める

株価 \(S = 100\)、行使価格 \(K = 95\)、無リスク金利 \(r = 5\%\)、満期1年、コール価格 \(C = 12\) のとき、プットの理論価格は?

$$P = C - S + \frac{K}{1+r} = 12 - 100 + \frac{95}{1.05} = 12 - 100 + 90.476 \approx \boldsymbol{2.48}$$

コールの価格さえ分かれば、プットは引き算で出る。暗記量を半分にできるのがパリティの実用的な価値です。

崩れたらどうなるか — 裁定の手順

もし市場でプットが5.00で取引されていたら(理論値2.48より割高)、リスクなしで利益を得られます。

やること: 割高なほう(プット+株式のポートフォリオB)を売り、割安なほう(コール+現金のポートフォリオA)を買う。

  1. プットを売る(+5.00)、株式を空売りする(+100)
  2. コールを買う(−12)、\(95/1.05 = 90.48\) を安全資産で運用(−90.48)
  3. 今すぐの収支: \(5.00 + 100 - 12 - 90.48 = +2.52\)

満期には、上の表のとおりAとBの価値が相殺されるので追加の損益はゼロ。つまり今日受け取った2.52がノーリスクの利益です。

現実の市場では、こうした裁定機会は瞬時に消えます。だからこそパリティは「成り立っているはずの関係」として使えるのです。

裁定問題の解き方の型
① パリティ式で理論値を計算する → ② 市場価格と比べ、割高なほうを売り、割安なほうを買う → ③ 今日の収支を計算する(これが利益) → ④ 満期のペイオフが相殺されることを確認する。
「どちらを買ってどちらを売るか」で迷ったら、割安を買うという原則に戻れば間違えません。

そこから見える性質

パリティを変形すると、いろいろなことが読み取れます。

試験での問われ方

過去問10年分析では、プット・コール・パリティは10年中6年で出題されています。典型的なのは——

学習への落とし込み

プット・コール・パリティは投資理論 理論編 第5章で、二項モデル・BS式・オプション戦略とあわせて扱います。2つのポートフォリオの表を自分で書けること——これが今回の到達目標です。明日は偉人伝、ハリー・マーコウィッツをお届けします。

※ 厳密に言えば(補注)

  • パリティが成り立つのは、同一原資産・同一行使価格・同一満期のヨーロピアン・オプションについて、取引コストや空売り制約がない前提のもとです。アメリカン・オプションでは等式ではなく不等式の関係になります。
  • 配当がある場合の式は、配当額と支払時期が確定している前提で成り立ちます。配当が不確実な場合は、そのままでは適用できません。
  • 現実の市場では、取引コスト・売買スプレッド・借株コストなどにより、パリティからの乖離が一定の幅で残ることがあります。「瞬時に消える」は理論上の説明です。
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