【世界の偉人⑩】ミルトン・フリードマン — 貨幣数量説とマネタリズムの旗手

📅 2026年10月16日 公開

✍️ 企画: アクチュアリー受験研究会 代表 MAH ／ 監修: 栗山太一（公認会計士・税理士）｜プロフィールを見る

連載「世界の偉人たち」第10回。ケインズの理論が経済学の主流だった20世紀半ば、それに真正面から異を唱え、経済学の潮流を変えた人物がいます。ミルトン・フリードマン——KKTのマクロ分野で学ぶ貨幣数量説やフィリップス曲線の議論は、彼の仕事なしには語れません。

生涯 — シカゴ学派の顔

ミルトン・フリードマン（Milton Friedman, 1912-2006）は、ニューヨークのブルックリンで東欧からの移民の子として生まれました。ラトガース大学、シカゴ大学、コロンビア大学で学び、後にシカゴ大学の教授として長く教鞭を執ります。市場メカニズムを重視するシカゴ学派の中心人物として知られ、1976年にノーベル経済学賞を受賞しました。

学者としてだけでなく、テレビ番組『選択の自由』や一般向けの著作を通じて自らの主張を社会に発信した点でも特異な存在です。学問の世界を超えて、政策論争の主役であり続けた経済学者でした。

「インフレはいつでもどこでも貨幣的現象である」

フリードマンの主張を最も有名な一文で表せばこれです。物価の持続的な上昇は、財の量に対して貨幣が増えすぎたことによって起きる——という考え方で、これがマネタリズムの核心です。

理論的な足場になったのが貨幣数量説。フィッシャーの交換方程式は

$$MV = PY$$

（M＝貨幣量、V＝流通速度、P＝物価、Y＝実質産出量）。ここでVが安定的で、長期的にYが実物的要因で決まるなら、Mの増加はPの上昇に直結することになります。

この式はマーシャルのケンブリッジ方程式 \(M = kPY\) と表裏の関係にあり、\(k = 1/V\) です。過去問10年分析で「マーシャルのk」がマクロの4大計算パターンの一つだと確認しましたが、この式そのものはマーシャルらケンブリッジ学派によるもので、フリードマンの功績はこの古典的な貨幣数量説を資産選択理論の観点から現代的に再構築し、マネタリズムとして復権させた点にあります。

フィリップス曲線への批判 — 自然失業率仮説

1960年代、経済学には有力な経験則がありました。フィリップス曲線——インフレ率と失業率の間には安定した右下がりの関係があり、インフレを容認すれば失業を減らせるという考え方です。

フリードマン（およびフェルプス）はこれに疑問を投げかけます。人々がインフレを予想するようになれば、その効果は消えてしまう——実質賃金の錯覚が解ければ、失業率は元の水準（自然失業率）に戻る、という主張です。

したがって長期のフィリップス曲線は自然失業率の水準で垂直になる。インフレを起こしても長期的には失業は減らず、物価だけが上がる——この予測は、1970年代に高インフレと高失業が同時に起きたスタグフレーションによって現実のものとなり、マネタリズムの評価を決定的に高めました。

この「長期は垂直」という結論は、KKTのマクロ分野でも頻出の知識論点です。

恒常所得仮説 — 消費理論への貢献

もう一つ重要な業績が恒常所得仮説です。ケインズの消費関数は「消費は今期の所得で決まる」としていましたが、フリードマンは人は一時的な所得の変動ではなく、長期的に見込まれる所得（恒常所得）に基づいて消費を決めると論じました。

この考え方によれば、一時的な減税は消費をあまり刺激しません（一時的な収入は貯蓄に回るため）。財政政策の効果を考えるうえで重要な視点であり、消費関数と乗数の議論に厚みを与えています。

KKTに残るフリードマンの足跡

• 貨幣数量説・マーシャルのk（第8章）— マクロの計算パターンの中核
• フィリップス曲線と自然失業率（第9章）— 短期と長期の違いを問う定番論点
• 裁量 vs ルール— 金融政策の有効性をめぐる知識問題
• 恒常所得仮説— 消費関数の理解を深める視点

ケインズとフリードマン。この2人の対立を軸に置くと、バラバラに見えるマクロの論点が「政府はどこまで経済に介入すべきか」という一つの問いに整理されます。マクロ経済学を暗記科目にしないための、いちばん有効な補助線です。

まとめ

フリードマンの主張がすべて正しかったわけではありません（Vの安定性など、マネタリズムには批判もあります）。しかし「予想」を経済分析の中心に据えたという点で、彼は現代マクロ経済学の方向を決めました。

次回の偉人伝は、投資理論の側から世界を変えた人物——分散投資を数学にしたハリー・マーコウィッツです。

PR

→ コラム・学習ガイド一覧へ