社会人受験の両立術 — 合格者の時間の作り方を体験談から学ぶ
📅 2026年9月1日 公開
「時間がない」は本当か — 合格者の実例から始める
社会人受験の最大の敵は、内容の難しさではなく時間の確保です。この記事では一般論ではなく、アクチュアリー受験研究会のキックオフミーティングで発表された合格体験談（2021〜2026年）に実際に記されていた時間の作り方を出典として、現実的な両立の方法を組み立てます。推測ではなく、受かった人が「やった」と証言していることだけを材料にします。
実例① 早朝型 — 「平日4時間」の社会人合格者
体験談の中で最も具体的だったのは、証券会社等を経て生命保険会社に勤務する社会人合格者（2021年度に数学とKKTの2科目合格）の記録です。本人の資料にはこうあります——学習期間は3月1日から12月15日、平日4時間（午前3時〜7時）、休日10時間。ただし「勉強時間が取れない日も多かった」とも書かれており、加えて散歩（1回5分）の活用、会社のフレックスタイム制度とアクチュアリー養成有給休暇制度（50時間）の活用を挙げています。
ここから拾うべき教訓は「朝3時に起きろ」ではありません。①勉強時間を朝に置いて仕事の残業と競合させない、②5分のスキマも設計に入れる、③会社の支援制度を調べて使い倒す——この3点です。特に③は見落とされがちで、保険会社・信託銀行の多くにはアクチュアリー候補生向けの受験支援（試験前休暇・受験料補助等）があります。人事制度を確認するのは、参考書を買うより先にやる価値があります。
実例② 兼業型 — 「月20時間」で受かった学生の設計
もう一つ参考になるのは、バイトに明け暮れて「学生の割には時間がない」と自認する学生合格者（2023年度・3科目合格）の記録です。KKTの学習は月20時間程度。それでも4月に開始して、教科書→合スト→過去問→Anki（暗記アプリ）という王道の流れを崩さず、12月に間に合わせています。月20時間は週5時間——平日1時間×3日＋週末2時間で届く水準です。時間の絶対量より、「決めた流れを崩さないこと」が効いた例と言えます。
体験談から組み立てる「週7〜10時間」モデル
複数の体験談に共通する時間感覚を整理すると、社会人の現実的なラインは週7〜10時間・6〜9か月です（KKTの標準学習時間200時間の目安から逆算しても整合します）。モデル週はこうなります。
| 時間帯 | やること | 週あたり |
|---|---|---|
| 平日の朝または夜 1時間×4日 | 投資理論・経済の計算演習（机が必要な学習） | 4時間 |
| 通勤などのスキマ 15分×5日 | 会計の知識・暗記カード（暗記機能） | 約1.25時間 |
| 週末 2〜4時間 | 講義の新章インプット、週の総復習、模試期は通し演習 | 2〜4時間 |
ポイントは「机が要る学習」と「スマホでできる学習」を分けて配置することです。会計の知識問題対策はスキマ時間と相性が良く（会計の勉強法参照）、計算演習は集中できる時間に置く。本サイトの講義・トレーニング・暗記カードがすべてブラウザで動くのは、この分業のためでもあります。
続けるための3つの工夫（これも体験談から）
- 仲間を持つ — 「交友関係を広めておくことは非常に重要（勉強モチベ維持、スケジュール把握）」と明記した合格者がいます。アク研の勉強会（無料・オンライン）はそのための場です
- 疑問をメモして持ち越す — その場で解決できない疑問はメモしておき、時間のあるときに徹底的に考える。細切れ時間でも学習が止まらない仕組みです
- 直前期の詰め込みを計画に入れる — 12月に暗記を詰め切る前提でスケジュールを組んだ合格者が複数いました。「直前に頑張る」は根性論ではなく設計の一部にできます
まとめ
社会人受験の成否は「時間があるか」ではなく「時間をどこに固定するか」で決まる——体験談が示しているのはこの一点です。朝でも夜でも通勤でも、あなたの生活の中で毎週必ず空く時間に学習を固定し、全体戦略に沿って淡々と回す。まずは今週の7時間を、カレンダーに書き込むところからです。
※ 厳密に言えば（補注）
- 本文の「合格体験談（2021〜2026年）」は、体験談がアク研のキックオフミーティングで発表された年の範囲を指します。個々の合格者の「◯年度合格」は試験の実施年度を指すため、発表年とは前後することがあります。
- 「週7〜10時間・6〜9か月」を単純に掛け合わせると総学習時間は約180〜390時間となり、範囲全体が200時間と一致するわけではありません。200時間の目安は、この範囲の下限（週7時間×約6か月）にほぼ相当する最低ラインとして読んでください。
- 試験前休暇・受験料補助などの受験支援制度は、法令や日本アクチュアリー会の統一制度ではなく、各社の就業規則・人事制度によるものです。有無・対象・条件は勤務先ごとに異なるため、本文の通りまず自社の制度をご確認ください。
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