現金預金と有価証券

【設例 1】小口現金・定額資金前渡制

① 4 月 1 日　今週分の小口現金として¥50,000 を当座預金から引出し、支払担当者に渡した。

日付	借方	貸方
4/1	小口現金50,000	当座預金50,000

② 4 月 7 日　週末の支払明細の報告と同時に当座預金を引出して小口現金を補給。消耗品費¥12,400、交通費¥18,700、通信費¥5,100（合計 36,200 円）。

日付	借方	貸方
4/7	消耗品費12,400 交通費18,700 通信費5,100	小口現金36,200
4/7	小口現金36,200	当座預金36,200

補給後の小口現金残高は再び 50,000 円（定額）に戻ります。

【設例 2】現金過不足

① 9 月 30 日　現金の手許在高が帳簿残高より¥9,500 不足していた。

日付	借方	貸方
9/30	現金過不足9,500	現金9,500

② 10 月 15 日　上記の不足額のうち¥7,300 は交通費の記入漏れであることが判明。

日付	借方	貸方
10/15	交通費7,300	現金過不足7,300

③ 12 月 31 日　決算にあたり、原因不明のままの¥2,200 を雑損失として処理。

日付	借方	貸方
12/31	雑損失2,200	現金過不足2,200

【設例 3】銀行勘定調整表

決算にあたり、銀行の残高証明書¥800,000 と当座預金出納帳の残高¥900,000 が一致していないことが判明。取引銀行から出納記録を取り寄せて調査したところ、次の事実が判明した。

1. 買掛金支払のために振出した小切手¥100,000 がまだ仕入先に手渡されないまま（未渡小切手）
2. 仕入代金として仕入先に渡した小切手¥100,000 が引出未済になっている
3. 夜間金庫に預入れた現金¥200,000 が銀行で翌日預りとして処理された（預入未記入）
4. 借入金利息¥100,000 が当座預金から引落とされたが、当社で未記帳（支払利息未記入）

銀行勘定調整表（両者加算・減算方式）：

銀行サイドの調整		当社サイドの調整
残高証明書の残高	800,000	当座預金出納帳の残高	900,000
加算：預入未記入分	+200,000	加算：未渡小切手	+100,000
減算：引出未済小切手	−100,000	減算：支払利息未記入	−100,000
銀行の修正残高	900,000	当社の修正残高	900,000

当社の修正仕訳（銀行側の原因は仕訳不要）：

日付	借方	貸方	内容
期末	当座預金100,000	買掛金100,000	未渡小切手の取消
期末	支払利息100,000	当座預金100,000	未記入利息の計上

【設例 4】売買目的有価証券 ― 約定日基準と修正受渡日基準の比較

次の取引について、2 つの基準による仕訳を示します。

• ① 3 月 30 日：Y 株式を売買目的で取得するため、時価¥500 で購入契約を締結
• ② 3 月 31 日（決算日）：Y 株式の時価が¥540 に値上がり（洗い替え方式）
• ③ 4 月 2 日：Y 株式の受渡しが行われ、代金を当座預金から振込

日付	約定日基準	修正受渡日基準
3/30	（借）有価証券500 （貸）未払金500	仕訳なし
3/31	（借）有価証券40 （貸）有価証券運用損益40	（借）有価証券40 （貸）有価証券運用損益40
4/1 翌期首	（借）有価証券運用損益40 （貸）有価証券40	（借）有価証券運用損益40 （貸）有価証券40
4/2	（借）未払金500 （貸）当座預金500	（借）有価証券500 （貸）当座預金500

【設例 5】国債の取得と端数利息、売却

① 20×1 年 12 月 12 日に、額面¥2,000,000 の国債（利率年 5%、利払日 3 月末と 9 月末）を買入れ、付随費用¥6,000 と端数利息を含めて¥1,930,000 を当座預金から振込んだ。

端数利息（9/30 〜 12/12 の 73 日分）：

$$2{,}000{,}000 \times 0.05 \times \frac{73}{365} = \mathbf{20{,}000\ \text{円}}$$

取得原価 = 1,930,000 − 20,000 = 1,910,000 円（付随費用 6,000 を含む）

日付	借方	貸方
12/12	有価証券1,910,000 有価証券利息20,000	当座預金1,930,000

② 20×2 年 2 月 23 日にこの国債を売却し、端数利息を含めて代金¥1,960,000 が当座預金に振込まれた。

端数利息（9/30 〜 2/23 の 146 日分）：

$$2{,}000{,}000 \times 0.05 \times \frac{146}{365} = \mathbf{40{,}000\ \text{円}}$$

純売却代金 = 1,960,000 − 40,000 = 1,920,000 円。売却益 = 1,920,000 − 1,910,000 = 10,000 円

日付	借方	貸方
2/23	当座預金1,960,000	有価証券1,910,000 有価証券売却益10,000 有価証券利息40,000

【設例 6】増資による株式の新単価

当社が株式を所有する A 社が、旧株 1 株につき 0.5 株を割り当てて増資を行う。新株の発行価額は¥80 で、うち¥20 は資本準備金の組入れ、残り¥60 を現金で払込む。旧株の 1 株当たり帳簿価額は¥300。

増資後の株式 1 株当たり取得価額：

$$\frac{300 + 60 \times 0.5}{1 + 0.5} = \frac{330}{1.5} = \mathbf{220\ \text{円}}$$

【設例 7】満期保有目的債券の償却原価法（定額法）

償還期限までの継続保有を目的として、当期首（20×1 年 4 月 1 日）に¥96 で買入れた額面¥1,500,000 の A 社社債（残存期間 10 年、利率年 5%、利払日 6 月末と 12 月末）について、期末決算（20×2 年 3 月 31 日）にあたり、未収利息の計上と償却原価法（定額法）を適用する。

取得原価 = 1,500,000 × 0.96 = 1,440,000 円。

未収利息（1 月〜3 月の 3 ヶ月分）：

$$1{,}500{,}000 \times 0.05 \times \frac{3}{12} = \mathbf{18{,}750\ \text{円}}$$

償却増額分（定額法、10 年均等）：

$$\frac{1{,}500{,}000 - 1{,}440{,}000}{10\ \text{年}} = \frac{60{,}000}{10} = \mathbf{6{,}000\ \text{円/年}}$$

日付	借方	貸方
3/31	未収有価証券利息18,750	有価証券利息18,750
3/31	投資有価証券6,000	有価証券利息6,000

【設例 8】全部純資産直入法 vs 部分純資産直入法

当期首に取得した次の持ち合い株式（その他有価証券）について、各年度末の時価評価仕訳を示します。

銘柄	取得原価	第 1 年度末時価	第 2 年度末時価
X 株式	600 円	900 円	1,300 円
Y 株式	2,500 円	2,000 円	1,850 円

第 1 年度末の評価：X 株 +300（評価益）、Y 株 −500（評価損）

第 2 年度末の評価（取得原価との差、洗替前提）：X 株 +700、Y 株 −650

(a) 全部純資産直入法

時点	借方	貸方
第 1 期末	投資有価証券（X）300 株式評価差額（B/S、Y）500	株式評価差額（B/S、X）300 投資有価証券（Y）500
第 2 期首	株式評価差額（B/S、X）300 投資有価証券（Y）500	投資有価証券（X）300 株式評価差額（B/S、Y）500
第 2 期末	投資有価証券（X）700 株式評価差額（B/S、Y）650	株式評価差額（B/S、X）700 投資有価証券（Y）650

(b) 部分純資産直入法

時点	借方	貸方
第 1 期末	投資有価証券（X）300 株式評価損（P/L、Y）500	株式評価差額（B/S、X）300 投資有価証券（Y）500
第 2 期首	株式評価差額（B/S、X）300 投資有価証券（Y）500	投資有価証券（X）300 株式評価損（P/L、Y）500
第 2 期末	投資有価証券（X）700 株式評価損（P/L、Y）650	株式評価差額（B/S、X）700 投資有価証券（Y）650

部分純資産直入法では、評価損がその都度 PL に計上される点が特徴。

【設例 9】子会社株式の減損（実質価額による評価減）

子会社 A 社の発行済株式10,000 株のうち 6,000 株を 1 株当たり¥600 の帳簿価額で保有していたところ、A 社の財政状態が下表のように悪化したので、帳簿価額を実質価額まで切下げる。

A 社貸借対照表
諸資産	15,000,000
諸負債	12,400,000
資本金	3,000,000
欠損金	△400,000

1 株当たり純資産（実質価額）：

$$\frac{15{,}000{,}000 - 12{,}400{,}000}{10{,}000\ \text{株}} = \frac{2{,}600{,}000}{10{,}000} = \mathbf{260\ \text{円}}$$

帳簿価額 600 円は実質価額 260 円の約 2.3 倍で、50% 以上の下落 → 減損処理対象。

評価減すべき金額：

$$(600 - 260) \times 6{,}000\ \text{株} = 340 \times 6{,}000 = \mathbf{2{,}040{,}000\ \text{円}}$$

日付	借方	貸方
期末	子会社株式評価損2,040,000	子会社株式2,040,000

【設例 10】国債先物によるヘッジ取引

当社は、額面 100 円につき時価 108 円で計上している額面 1.5 億円の国債（売買目的有価証券）を近いうちに売却する予定だが、値下がりを懸念して国債先物 1.5 億円を単価 132 円で売り建て、委託証拠金として現金 500 万円を差入れた。

① 先物売建時

日付	借方	貸方
契約時	先物未収金198,000,000 差入証拠金5,000,000	売建債券先物198,000,000 現金5,000,000

（先物未収金と売建債券先物は同額の対照勘定で相殺 → BS には表示されない）

② 決算日に保有国債の単価が 108 → 102 円に下落、先物も 132 → 127 円に低下。

日付	借方	貸方
決算日	有価証券評価損9,000,000	有価証券9,000,000
決算日	売建債券先物7,500,000	先物利益7,500,000

※ 評価損 = 1.5 億 × (108−102)/100 = 9,000,000 円、先物利益 = 1.5 億 × (132−127)/100 = 7,500,000 円

③ 国債を単価 102 円で売却、先物を反対売買で差金決済。

日付	借方	貸方
決済	現金153,000,000	有価証券153,000,000
決済	売建債券先物190,500,000 現金12,500,000	売建債券先物未収金198,000,000 差入証拠金5,000,000

先物利益 750 万円 + 証拠金 500 万円 = 1,250 万円を現金で受取り。保有国債の評価損 900 万円のうち、先物利益 750 万円で大部分を相殺できました。

【設例 11】ヘッジ会計の 2 方式比較

当社は、得意先企業の社債を 1 億 2,000 万円で取得し、その他有価証券として保有。時価下落に備えて国債先物 1.5 億円を単価 132 円で売り建て、委託証拠金 500 万円を差入。決算日に、社債の時価が1 億 1,400 万円に下落（600 万円の評価損）、先物も 132 → 127 円に低下（750 万円の利益）。なお、その他有価証券評価差額には全部純資産直入法を採用。

① 先物売建時（設例 10 の①と同じ仕訳）

日付	借方	貸方
契約時	先物未収金198,000,000 差入証拠金5,000,000	売建債券先物198,000,000 現金5,000,000

② 決算時 ― 繰延ヘッジ会計（原則）

日付	借方	貸方
決算日	有価証券評価差額（B/S）6,000,000	投資有価証券6,000,000
決算日	売建債券先物7,500,000	繰延先物利益（B/S）7,500,000

→ 社債評価損も先物利益も、ともに純資産の部に計上。PL への影響はゼロ。ヘッジ対象の損益が認識されるまで繰延。

②' 決算時 ― 時価ヘッジ会計

日付	借方	貸方
決算日	有価証券評価損（P/L）6,000,000	投資有価証券6,000,000
決算日	売建債券先物7,500,000	先物利益（P/L）7,500,000

→ 社債評価損をPL へ繰上計上し、先物利益と PL 上で相殺。ヘッジ対象の本来の処理（純資産直入）に修正が加わる点が特徴。